2023年 D2Cマーケティングの３つのポイント

2023年に避けるべき間違いをおこしている3つのD2C（は日本表記：DTCが本来の表記）マーケティングについてご案内します。

ますます、新規ブランドと既存ブランドと、そして小売事業者とのチャネル間とチャネル上での混雑が増してきています。
広告だけではなく、SNS上でも競争が激化しているDTC・E-コマースビジネスモデルのビジネス環境の状況で、

顧客を見つけて、
出会い、
購入して、
関係性を維持すること
は、ますます困難になっていると実感されていると思います。

間違いをおかしがちな施策は、

リアル実店舗を完全に放棄する
メール・SNSリストでの、既存顧客とのコミュニケーションが途絶える
オーガニックコンテンツに投資をしないで広告に頼る
購買チャネル＆コミュニケーションツールとしてのソーシャルメディアの見落としや無視
ブランドのオーディエンス顧客にリーチする方法について順番にご説明していきます。
2023年からのD2Cの売り上げを伸ばすための「準備」をする「お手伝い」をしていますので、いつでもご相談ください。

D2Cビジネスモデルにポジショニングをしているのなら、2020年からのeコマースブームのおかげで、過去2－3年間である程度の成長を経験している可能性は高いはずです。
しかし、一方でUSAなどでは、IPOやビジネスとして確立されたDTC企業（Warby Parker、Birchbox、Pelotonなど）は、業績と収益モデルの見直しを進めていますし、M＆Aされています。
そして、次々と生まれる新しいスタートアップとの競争を展開しています。

ますます、飽和状態にあるeコマースマーケットの事業環境（EC化率なんて問題ではなく、絶対購入額や絶対顧客数、購買頻度）を考えると、2022年から2023年にかけては可能な限り各カテゴリーマーケットでのプレゼンスを高めることに集中することが重要なポイントになります。
ここでは、2023年以降の成功に向けてビジネスを立ち上げるのに役立つ、一般的なD2Cマーケティングの間違いとその解決策をいくつか紹介と解説をします。

間違い1.リアル実店舗を完全に放棄すること
リアル店舗閉鎖の加速しているカテゴリーもあったかと思います。（アパレルなど）
この各業界のトレンドに飛びつきたくなるかもしれません。（固定費などが短期的に削減できますから）
しかし、米国・EUなどでは、すでに買い物客がリアル店に戻っきているとの記事としても目にしています。（日本でも人の足は表に向いていますよね）
これは、小売事業者にとっては、店舗のドアを閉めなくても良いということで、閉める必要がなくなったという兆候でもあります。
特に、十分な空き小売スペースのおかげで家賃がこれまでになく安くなっていますし、POP-UP などでの展開が比較的シンプルに出来るなどの環境が続く限りはなおさらのことです。

興味深いことに、EC、人工知能AI、エンターテインメントメディア、WEB3.0など、多方面で消費者生活にすっかり浸透しているAmazonですら、2022年後半に米国に本格的なデパート（Amazon Style）を開設しています。

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https://fujilogi.net/blogs/voice/fujilogi-voice-151